【マーケットデータ】
日経平均 29408.17(-255.33)
TOPIX 1894.85(-7.63)
マザーズ 1222.43(+4.98)
NYダウ 31535.51(+603.14)
NASDAQ 13588.82(396.48)
米ドル円 106
【値上がり上位(全市場)】
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日本銀行<8301> 40000円(+7000)
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INCLUSIVE<7078> 4570円(+700)
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エコモット<3987> 984円(+150)
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ビットワングループ<2338> 542円(+80)
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フレンドリー<8209> 554円(+80)
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ヒマラヤ<7514> 1062円(+150)
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アジア開発キャピタル<9318> 22円(+3)
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セレス<3696> 4215円(+490)
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プロパティエージェント<3464> 1920円(+197)
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ドラフト<5070> 1224円(+125)
【ストップ高】
◆ビットワングループ<2338> 542円(+80) 時価総額58.6億円
◆エコモット<3987> 984円(+150) 時価総額50.7億円
◆INCLUSIVE<7078> 4570円(+700) 時価総額111億円
2連ストップ高 ホリエモン思惑
◆ユニバンス<7254> 364円(-22) 時価総額85.2億円
◆ヒマラヤ<7514> 1062円(+150) 時価総額131億円
業績上方修正で上期は一転営業黒字化
◆フレンドリー<8209> 554円(+80) 時価総額15.8億円
◆日本銀行<8301> 40000円(+7000) 時価総額400憶円
2連ストップ高
【ストップ安】
◆アピリッツ<4174> 6330円(-1270) 時価総額79.8億円
2021年IPO
◆サンデンホールディングス<6444> 383円(-80) 時価総額107億円
割当増資による大規模な希薄化をネガティブ視
【新興株決算】
◆ピープル<7865> 1144円(-37) 時価総額50.8憶円
前期経常を35%上方修正
【新興株】
◆ワークマン<7564> 7650円(-290) 時価総額6261億円
大幅に3日続落。
2月の既存店売上高が前年同月比3.7%減になったと発表している。
1月は同10.4%増だった。マイナスは17年9月以来3年5カ月ぶり。
客数は4.5%減(前月13.7%増)、
客単価は0.9%増(同2.9%減)となった。
全店ベースの売上高は2.4%増(同17.7%増)。
売上比率が高い防寒衣料やウィンドブレーカーなどが低調だったほか、
閏年だった前年に比べ営業日が1日少なかったことも響いた。
◆ナノキャリア<4571> 347円(+15) 時価総額242億円
大幅に反発。
VBL Therapeutics(VBL)から国内開発販売権を
取得した遺伝子治療薬品VB-111について、
米国で実施中の再発悪性神経膠芽腫を対象とした
医師主導第II相臨床試験で投与が開始されたと発表している。
VBLでは、米国を中心にプラチナ抵抗性卵巣がん及び
大腸がんを対象とした開発も進めており、
第III相臨床試験に日本が参画するための治験計画届を提出済み。
現在は国内の治験実施施設での手続きが進んでいるという。
◆ディジタルメディアプロフェッショナル<3652> 2440円(+19) 時価総額76.9憶円
5日ぶり反発。
産業用ドローン向けに単眼カメラによる距離推定と
物体検出のAI認識モデルを開発したと発表している。
各種点検や観測業務、航空測量、放送業務、
肥料・農薬散布など産業用途のドローンが障害物に
ぶつからないようにする目的で使用する。
単眼カメラで距離推定するため、物理的にカメラ1台で
済むことから省スペース化やコスト低減が期待でき、
事前のカメラキャリブレーションも不要という。
◆リネットジャパングループ<3556> 763円(+21) 時価総額93.1憶円
大幅反発。
3月9日に発行した第18回新株予約権について、
一定の資金確保ができたことから割当先のSBI証券に
行使停止指定の通知を行うと発表し、
株式価値の希薄化懸念が和らいでいる。
行使停止期間は3日から9月30日まで。
対象となる新株予約権は7939個(潜在株式数79万3900株)。
宅配便を活用した使用済みパソコンや小型家電の回収で
姫路市など新たに20自治体と協定を締結したことも材料視されているようだ。
◆BASE<4477> 11070円(+510) 時価総額2429憶円
大幅反発。
ネットショップ作成サービス「BASE」のショップデザイン機能に、
新たにYouTubeなどの動画を挿入できる「動画パーツ」、
Googleマップの地図を表示できる「地図パーツ」、
画像とテキストの表示を横並びのレイアウトで
表示できる「画像とテキスト(左右)パーツ」を追加したと発表している。
加盟店はネットショップに動画や地図などを挿入することが可能になる。
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出典:株探
※株式売買は自己責任に基づいてご判断ください。